インターネットを利用したリハビリ関連事業を展開するCOPAIN（コパン）が、脳卒中後のリハビリをオンラインによる遠隔指導と動画でサポートするサービスを開始しました。
COPAINは、「世界からリハビリ難民をなくしたい」をミッションに、インターネットを利用したリハビリ関連事業、身体・言語および聴覚の機能訓練施設の経営などを行う企業です。
今回リリースされたのは、脳卒中後のリハビリをオンラインによる遠隔指導と動画でサポートするサービス。具体的には、セラピストがオンラインカウンセリングで問診とリハビリ選定を実施し、利用者は専用に作成された動画を見ながら自主トレーニングを行います。
リハビリ期間中は、利用者の日々の報告や質問に対してセラピストがチャットでアドバイスを行い、継続的に状態確認と指導を繰り返し、再びオンラインカウンセリングで新たなリハビリ選定を実施します。
料金は、専門的なリハビリを個別で受けたい利用者向けの「スタンダードプラン」が月額税込18,920円、リハビリ結果を記録として残したい利用者向けのスタンダードプランに週間報告レポートがついた「プレミアムプラン」が月額税込21,920円。オプションとして、リハビリテーション科医（※）による30分のカウンセリングが1回税込7,700円で用意されています。
（※）病気や外傷の結果生じる障害を医学的に診断治療し、機能回復と社会復帰を総合的に提供することを専門とする医師のこと。
脳卒中後のリハビリを遠隔指導と動画でサポートするサービスリリースには、COPAINの代表取締役を務める松本安弘氏自身が41歳で小脳梗塞を発症したことが背景にあるそうです。小脳梗塞は2016年9月に発症。左小脳が4cm壊死という状況で1ヵ月の入院を経て、その後6か月間のリハビリ生活を経験したとのこと。
松本安弘氏はサービスのリリースにあたり「脳卒中のリハビリは長期にわたって続けなければならず、孤独な試練であるということを私自身、身をもって体験しました。患者にとって何が必要なのかということについて、自身の経験をもとに、COPAIN株式会社を設立し、サービスの提供に至りました」とコメントしています。
内閣府が発表したデータによると、介護保険制度における要介護又は要支援の認定を受けた人（以下、要介護者等）は、2019年度末で655.8 万人となっており、2000年度末から408.7万人増加しています。また、要介護者等の介護が必要になった主な原因は、「脳血管疾患（脳卒中）」が15.0%と「認知症」に次ぐ数で、少子高齢化の問題から今後さらに増加することが予想されます。
こうした問題がありながら、制度的な問題で医療・介護保険リハビリが受けられない、経済的な問題で自費リハビリが受けられない要介護者等が一定数いるため、COPAINがリリースした脳卒中後のリハビリを遠隔指導と動画でサポートするサービスは、ひとつの選択肢になるかもしれません。
COPAIN
https://www.miraicopain.com
コメント一覧